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2025年5月4日現在

1494 件中 961〜970件を表示

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【フラット35】S
(ZEH)
【フラット35】S
(金利Aプラン)
【フラット35】S
(金利Bプラン)
【フラット35】
維持保全型

※注)【フラット35】Sのマンションについては、一部の住戸で基準に適合しない等、表示と異なる場合があります。

※注) 【フラット35】維持保全型の「予備認定」とは、「予備認定マンション」を表しています。
【フラット35】維持保全型の「長期優良」とは、「長期優良住宅」を表しています。

物件名
物件所在地
(登録番号)

都道府県順

階数 総戸数 販売開始
(予定)
年月

昇順 降順

竣工
(予定)
年月

昇順 降順

分譲事業者名

50音順

【フラット35】S 【フラット35】
維持保全型
ZEH
金利
Aプラン
金利
Bプラン
ジオ京都堀川三条
京都府京都市中京区岩上通三条下る下八文字町
(23103071)
地上: 11
地下: 0
47戸 2023年11月 竣工済 阪急阪神不動産(株)
  • 省エネルギー
  • 予備認定
プレサンスロジェ大津京レイクヴィラ
滋賀県大津市柳が崎字小麦尻
(23126071)
地上: 15
地下: 0
63戸 2024年3月 2025年9月 (株)プレサンスコーポレーション
  • 耐久・可変
レ・ジェイド新大村 パークサイド
長崎県大村市大村都市計画事業新大村駅周辺土地区画整理事業施工地内11街区
(23094101)
地上: 8
地下: 0
72戸 2024年1月 2024年10月 (株)日本エスコン
  • 耐久・可変
  • 予備認定
ポレスター博多ミッドシティ
福岡県福岡市博多区那珂6丁目
(23093101)
地上: 14
地下: 0
52戸 2024年3月 2025年4月 (株)マリモ
  • 省エネルギー
  • 予備認定
ザ・パークハウス大阪梅田タワー
大阪府大阪市北区中津1丁目
(23125071)
地上: 36
地下: 0
173戸 2024年1月 2025年11月 三菱地所レジデンス(株)、安田不動産(株)、JR西日本プロパティーズ(株)
  • ZEH
  • 省エネルギー
  • 耐震
  • 省エネルギー
  • 耐久・可変
  • 予備認定
レ・ジェイド新大村ステーションフロント
長崎県大村市植松3丁目
(23092101)
地上: 8
地下: 0
119戸 2024年1月 竣工済 (株)日本エスコン
  • 耐久・可変
  • 予備認定
クリオ市谷薬王寺
東京都新宿区市谷薬王寺町
(23376051)
地上: 13
地下: 0
53戸 2023年7月 2025年9月 明和地所(株)
  • ZEH
  • 省エネルギー
  • 予備認定
アルファステイツ飯塚駅
福岡県飯塚市堀池字鳥井
(23091101)
地上: 10
地下: 0
63戸 2024年2月 2025年3月 穴吹興産(株)
  • バリアフリー
ワコーレ魚崎ガーデンズ
兵庫県神戸市東灘区魚崎南町8丁目
(23121071)
地上: 7
地下: 0
39戸 2024年2月 2025年4月 和田興産(株)
  • 省エネルギー
  • 省エネルギー
  • 耐久・可変
  • ※住戸によりフラット35S(金利Aプラン)、(金利Bプラン)の適用が異なる。
レ・ジェイド上通
熊本県熊本市中央区南坪井町
(23090101)
地上: 13
地下: 0
138戸 2023年7月 竣工済 (株)日本エスコン
  • 耐久・可変
  • 予備認定
  • ※フラット35S対象外住戸あり

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「【フラット35】登録マンション」とは

「【フラット35】登録マンション」とは、事業者のみなさまが、マンション全体について「【フラット35】」の技術基準の適合証明書を取得する予定として、あらかじめ住宅金融支援機構にご登録いただいたマンションのことをいいます。

注1 【フラット35】登録マンションとして適合証明書を取得するマンションであっても、敷地が保留地・転貸借地のとき、敷地又は建物に買戻権が設定されているとき、その他融資を受けるに当たっての諸条件に適合しないときには、【フラット35】がご利用いただけない場合があります。

注2 物件一覧表は、「【フラット35】登録マンション」の事業者が機構に登録した情報を掲載したものです。
表示される物件の中には、既に完売した物件もございますのでご了承ください。

注3 物件一覧表は、原則として、設計段階の情報を表示しております。

注4 【フラット35】Sをご利用になるには、所定の期間内に取扱いを行う金融機関にお申し込みいただく必要がございます。
【フラット35】Sなど詳しくは、こちらをご覧ください。

注5 各物件の詳細情報については、物件名のリンクより物件のHPまたは事業者のHP等でご確認いただくか、備考欄のお問い合わせ先電話番号にてお問い合わせください。

※ 【フラット35】は第三者に賃貸する目的の物件などの投資用物件の取得資金にはご利用いただけません。