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2025年7月23日現在

1541 件中 87〜96件を表示

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【フラット35】S
(ZEH)
【フラット35】S
(金利Aプラン)
【フラット35】S
(金利Bプラン)
【フラット35】
維持保全型

※注)【フラット35】Sのマンションについては、一部の住戸で基準に適合しない等、表示と異なる場合があります。

※注) 【フラット35】維持保全型の「予備認定」とは、「予備認定マンション」を表しています。
【フラット35】維持保全型の「長期優良」とは、「長期優良住宅」を表しています。

物件名
物件所在地
(登録番号)

都道府県順

階数 総戸数 販売開始
(予定)
年月

昇順 降順

竣工
(予定)
年月

昇順 降順

分譲事業者名

50音順

【フラット35】S 【フラット35】
維持保全型
ZEH
金利
Aプラン
金利
Bプラン
ザ・パークハウス 川越フロント
埼玉県川越市脇田本町
(25066051)
地上: 19
地下: 0
192戸 2025年6月 2027年1月 三菱地所レジデンス(株)
  • ZEH
  • 省エネルギー
  • 省エネルギー
  • 耐久・可変
  • ※フラット35S(金利Bプラン)耐久性・可変性対象外住戸あり
イノバス新瑞橋フロント
愛知県名古屋市瑞穂区妙音通4丁目
(25005061)
地上: 15
地下: 0
45戸 2025年4月 2026年9月 (株)オープンハウス・ディベロップメント
  • 耐久・可変
  • 予備認定
アルファステイツ大元中央公園
岡山県岡山市北区野田3丁目
(25006091)
地上: 14
地下: 0
52戸 2025年6月 2027年2月 穴吹興産(株)
  • ZEH
クレヴィア石神井公園
東京都練馬区石神井町2丁目
(25065051)
地上: 8
地下: 0
83戸 2025年7月 2026年10月 伊藤忠都市開発(株)、トヨタホーム(株)
  • ZEH
ビ・ウェル和泉町 弐番館
高知県高知市和泉町
(25005081)
地上: 8
地下: 0
35戸 2025年6月 2026年7月 和建設(株)
  • バリアフリー
バウス加賀
東京都板橋区加賀1丁目
(25064051)
地上: 12
地下: 0
228戸 2025年11月 2026年8月 中央日本土地建物(株)、日鉄興和不動産(株)、総合地所(株)
  • ZEH
  • 省エネルギー
  • 省エネルギー
  • 耐久・可変
  • ※フラット35S(金利Aプラン)省エネルギー性対象外住戸あり
スタンスレジデンス平尾市崎
福岡県福岡市南区市崎1丁目
(25024101)
地上: 14
地下: 0
44戸 2025年3月 2026年8月 (株)LANDIC
  • ZEH
デュ・レジア薬院ザ・シティ
福岡県福岡市中央区平尾1丁目
(25023101)
地上: 14
地下: 0
39戸 2025年4月 2026年8月 (株)LANDIC
  • ZEH
デュ・レジア博多レジデンス
福岡県福岡市博多区比恵町
(25022101)
地上: 14
地下: 0
126戸 2024年12月 2026年7月 (株)LANDIC
  • ZEH
  • ※フラット35対象外住戸あり
ザ・ジュエルフォーレ箱根仙石原
神奈川県足柄下郡箱根町仙石原字川向
(25063051)
地上: 4
地下: 0
47戸 2025年6月 2027年2月 大藤総合開発(株)

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「【フラット35】登録マンション」とは

「【フラット35】登録マンション」とは、事業者のみなさまが、マンション全体について「【フラット35】」の技術基準の適合証明書を取得する予定として、あらかじめ住宅金融支援機構にご登録いただいたマンションのことをいいます。

注1 【フラット35】登録マンションとして適合証明書を取得するマンションであっても、敷地が保留地・転貸借地のとき、敷地又は建物に買戻権が設定されているとき、その他融資を受けるに当たっての諸条件に適合しないときには、【フラット35】がご利用いただけない場合があります。

注2 物件一覧表は、「【フラット35】登録マンション」の事業者が機構に登録した情報を掲載したものです。
表示される物件の中には、既に完売した物件もございますのでご了承ください。

注3 物件一覧表は、原則として、設計段階の情報を表示しております。

注4 【フラット35】Sをご利用になるには、所定の期間内に取扱いを行う金融機関にお申し込みいただく必要がございます。
【フラット35】Sなど詳しくは、こちらをご覧ください。

注5 各物件の詳細情報については、物件名のリンクより物件のHPまたは事業者のHP等でご確認いただくか、備考欄のお問い合わせ先電話番号にてお問い合わせください。

※ 【フラット35】は第三者に賃貸する目的の物件などの投資用物件の取得資金にはご利用いただけません。