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2025年5月4日現在

1494 件中 1431〜1440件を表示

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【フラット35】S
(ZEH)
【フラット35】S
(金利Aプラン)
【フラット35】S
(金利Bプラン)
【フラット35】
維持保全型

※注)【フラット35】Sのマンションについては、一部の住戸で基準に適合しない等、表示と異なる場合があります。

※注) 【フラット35】維持保全型の「予備認定」とは、「予備認定マンション」を表しています。
【フラット35】維持保全型の「長期優良」とは、「長期優良住宅」を表しています。

物件名
物件所在地
(登録番号)

都道府県順

階数 総戸数 販売開始
(予定)
年月

昇順 降順

竣工
(予定)
年月

昇順 降順

分譲事業者名

50音順

【フラット35】S 【フラット35】
維持保全型
ZEH
金利
Aプラン
金利
Bプラン
デュオヒルズ盛岡中ノ橋ザ・レジデンス
岩手県盛岡市中ノ橋通1丁目
(22019021)
地上: 14
地下: 0
73戸 2022年12月 2024年5月 (株)フージャースコーポレーション
  • 省エネルギー
  • 耐久・可変
プレサンスロジェ宜野湾我如古ヴォールタワー
沖縄県宜野湾市我如古3丁目
(22383051)
地上: 17
地下: 0
64戸 2022年9月 2024年5月 (株)プレサンスコーポレーション
  • 省エネルギー
  • 省エネルギー
アルファスマート津山中央
岡山県津山市田町
(22042091)
地上: 10
地下: 0
47戸 2023年1月 2024年7月 穴吹興産(株)
  • バリアフリー
  • バリアフリー
プラウドタワー久屋大通公園南
愛知県名古屋市中区大須4丁目
(22072061)
地上: 23
地下: 0
131戸 2023年4月 2025年3月 野村不動産(株)
  • 耐震
  • 予備認定
シティタワー千住大橋
東京都足立区千住橋戸町
(22378051)
地上: 42
地下: 0
462戸 2023年2月 2025年4月 住友不動産(株)
  • 省エネルギー
  • 省エネルギー
  • 耐久・可変
  • 予備認定
MJR鹿児島駅ガーデンコート
鹿児島県鹿児島市浜町
(22097101)
地上: 12
地下: 0
88戸 2023年4月 2025年2月 九州旅客鉄道(株)
ヒルズグランデ稲毛 ブライトアリーナ
千葉県千葉市稲毛区小仲台5丁目
(22373051)
地上: 7
地下: 0
191戸 2023年1月 2024年7月 日鉄興和不動産(株)、三菱地所レジデンス(株)、大林新星和不動産(株)、三信住建(株)
  • 省エネルギー
  • 予備認定
マストスクエア東山
愛知県名古屋市千種区東山通3丁目
(22070061)
地上: 13
地下: 0
35戸 2023年3月 2024年6月 積水ハウス不動産中部(株)
  • 省エネルギー
  • 耐久・可変
  • 予備認定
サンクレイドル鴻巣
埼玉県鴻巣市本町2丁目
(22368051)
地上: 15
地下: 0
44戸 2023年2月 2024年9月 (株)アーネストワン
  • 耐久・可変
  • 予備認定
アルファステイツ米原
鳥取県米子市米原1丁目
(22041091)
地上: 10
地下: 0
89戸 2023年1月 2024年7月 穴吹興産(株)
  • バリアフリー
  • バリアフリー

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「【フラット35】登録マンション」とは

「【フラット35】登録マンション」とは、事業者のみなさまが、マンション全体について「【フラット35】」の技術基準の適合証明書を取得する予定として、あらかじめ住宅金融支援機構にご登録いただいたマンションのことをいいます。

注1 【フラット35】登録マンションとして適合証明書を取得するマンションであっても、敷地が保留地・転貸借地のとき、敷地又は建物に買戻権が設定されているとき、その他融資を受けるに当たっての諸条件に適合しないときには、【フラット35】がご利用いただけない場合があります。

注2 物件一覧表は、「【フラット35】登録マンション」の事業者が機構に登録した情報を掲載したものです。
表示される物件の中には、既に完売した物件もございますのでご了承ください。

注3 物件一覧表は、原則として、設計段階の情報を表示しております。

注4 【フラット35】Sをご利用になるには、所定の期間内に取扱いを行う金融機関にお申し込みいただく必要がございます。
【フラット35】Sなど詳しくは、こちらをご覧ください。

注5 各物件の詳細情報については、物件名のリンクより物件のHPまたは事業者のHP等でご確認いただくか、備考欄のお問い合わせ先電話番号にてお問い合わせください。

※ 【フラット35】は第三者に賃貸する目的の物件などの投資用物件の取得資金にはご利用いただけません。