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2025年5月4日現在

1494 件中 137〜146件を表示

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【フラット35】S
(ZEH)
【フラット35】S
(金利Aプラン)
【フラット35】S
(金利Bプラン)
【フラット35】
維持保全型

※注)【フラット35】Sのマンションについては、一部の住戸で基準に適合しない等、表示と異なる場合があります。

※注) 【フラット35】維持保全型の「予備認定」とは、「予備認定マンション」を表しています。
【フラット35】維持保全型の「長期優良」とは、「長期優良住宅」を表しています。

物件名
物件所在地
(登録番号)

都道府県順

階数 総戸数 販売開始
(予定)
年月

昇順 降順

竣工
(予定)
年月

昇順 降順

分譲事業者名

50音順

【フラット35】S 【フラット35】
維持保全型
ZEH
金利
Aプラン
金利
Bプラン
シャリエ椎名町
東京都豊島区南長崎1丁目
(24353051)
地上: 15
地下: 0
81戸 2025年5月 2025年4月 東レ建設(株)
  • 耐久・可変
ダイアパレス一宮本町
愛知県一宮市本町3丁目
(24070061)
地上: 15
地下: 0
91戸 2023年12月 2025年3月 ダイア建設名古屋(株)
  • 耐久・可変
  • 予備認定
プレシスタワー三島広小路
静岡県三島市本町
(24352051)
地上: 20
地下: 0
95戸 2023年7月 2025年2月 一建設(株)
  • 予備認定
リビオ吉祥寺南町
東京都武蔵野市吉祥寺南町3丁目
(24351051)
地上: 3
地下: 1
14戸 2025年3月 2025年12月 日鉄興和不動産(株)
  • 省エネルギー
  • 省エネルギー
  • 耐久・可変
  • ※フラット35S(金利Bプラン)耐久性・可変性対象外住戸あり
クレアネクスト尾ノ上レジデンス
熊本県熊本市東区尾ノ上4丁目
(24081101)
地上: 14
地下: 0
79戸 2025年2月 2025年3月 セントラル総合開発(株)九州支店、(株)九電工
  • ZEH
  • 省エネルギー
  • 耐震
プレミスト京都 二条城北
京都府京都市上京区堀川通丸太町上る上堀川町
(24119071)
地上: 7
地下: 0
60戸 2025年5月 2026年2月 大和ハウス工業(株)
  • ZEH
  • 省エネルギー
  • 省エネルギー
  • ※フラット35S(金利Aプラン)対象外住戸あり
ポレスター大和中央
神奈川県大和市中央1丁目
(24350051)
地上: 12
地下: 0
66戸 2025年4月 2026年6月 (株)マリモ
  • ZEH
アネージュ勝田本町
茨城県ひたちなか市勝田本町
(24349051)
地上: 12
地下: 0
55戸 2025年2月 2026年2月 (株)日立プロパティアンドサービス
  • 省エネルギー
ザ・パークハウス 板橋本町
東京都板橋区本町
(24348051)
地上: 19
地下: 0
78戸 2024年10月 2026年11月 三菱地所レジデンス(株)
  • ZEH
  • 省エネルギー
  • 省エネルギー
  • 耐久・可変
  • 予備認定
ファミリアーレ熱田神宮公園
愛知県名古屋市熱田区旗屋1丁目
(24069061)
地上: 10
地下: 0
36戸 2024年3月 2025年3月 宝交通(株)
  • 予備認定

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「【フラット35】登録マンション」とは

「【フラット35】登録マンション」とは、事業者のみなさまが、マンション全体について「【フラット35】」の技術基準の適合証明書を取得する予定として、あらかじめ住宅金融支援機構にご登録いただいたマンションのことをいいます。

注1 【フラット35】登録マンションとして適合証明書を取得するマンションであっても、敷地が保留地・転貸借地のとき、敷地又は建物に買戻権が設定されているとき、その他融資を受けるに当たっての諸条件に適合しないときには、【フラット35】がご利用いただけない場合があります。

注2 物件一覧表は、「【フラット35】登録マンション」の事業者が機構に登録した情報を掲載したものです。
表示される物件の中には、既に完売した物件もございますのでご了承ください。

注3 物件一覧表は、原則として、設計段階の情報を表示しております。

注4 【フラット35】Sをご利用になるには、所定の期間内に取扱いを行う金融機関にお申し込みいただく必要がございます。
【フラット35】Sなど詳しくは、こちらをご覧ください。

注5 各物件の詳細情報については、物件名のリンクより物件のHPまたは事業者のHP等でご確認いただくか、備考欄のお問い合わせ先電話番号にてお問い合わせください。

※ 【フラット35】は第三者に賃貸する目的の物件などの投資用物件の取得資金にはご利用いただけません。