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2025年8月17日現在

1538 件中 1251〜1260件を表示

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【フラット35】S
(ZEH)
【フラット35】S
(金利Aプラン)
【フラット35】S
(金利Bプラン)
【フラット35】
維持保全型

※注)【フラット35】Sのマンションについては、一部の住戸で基準に適合しない等、表示と異なる場合があります。

※注) 【フラット35】維持保全型の「予備認定」とは、「予備認定マンション」を表しています。
【フラット35】維持保全型の「長期優良」とは、「長期優良住宅」を表しています。

物件名
物件所在地
(登録番号)

都道府県順

階数 総戸数 販売開始
(予定)
年月

昇順 降順

竣工
(予定)
年月

昇順 降順

分譲事業者名

50音順

【フラット35】S 【フラット35】
維持保全型
ZEH
金利
Aプラン
金利
Bプラン
リーフィアレジデンス八王子北野
東京都八王子市打越町
(23257051)
地上: 12
地下: 1
48戸 2023年12月 2024年11月 小田急不動産(株)
  • ZEH
  • 予備認定
アネシア志木本町
埼玉県志木市本町4丁目
(23256051)
地上: 4
地下: 2
39戸 2023年10月 2024年12月 トヨタホーム(株)、三信住建(株)、東武鉄道(株)
  • ZEH
  • 省エネルギー
  • 省エネルギー
  • 耐久・可変
  • 予備認定
シャリエ大津膳所
滋賀県大津市相模町字大林
(23084071)
地上: 10
地下: 0
186戸 2023年12月 竣工済 東レ建設(株)、JR西日本不動産開発(株)
  • 耐久・可変
ソルティア東京王子
東京都北区王子2丁目
(23255051)
地上: 15
地下: 0
56戸 2023年11月 2025年6月 (株)マリモ
  • 省エネルギー
  • 予備認定
THE RESOCIA堺町二条
京都府京都市中京区堺町通二条下る杉屋町
(23083071)
地上: 5
地下: 0
28戸 2023年9月 竣工済 田丸産業(株)
クリオラベルヴィ船橋
千葉県船橋市宮本2丁目
(23254051)
地上: 13
地下: 0
60戸 2023年6月 2024年10月 明和地所(株)
  • 省エネルギー
  • 耐久・可変
  • 予備認定
ワコーレThe神戸フロント
兵庫県神戸市中央区多聞通5丁目
(23082071)
地上: 15
地下: 0
61戸 2023年12月 2025年8月 和田興産(株)
  • 省エネルギー
  • 省エネルギー
  • 耐久・可変
  • ※住戸によりフラット35S(金利Aプラン)、(金利Bプラン)の適用が異なります。
サーパス宇都宮 県庁前通り
栃木県宇都宮市栄町
(23253051)
地上: 15
地下: 0
70戸 2023年11月 2025年1月 (株)穴吹工務店
  • ZEH
  • 省エネルギー
  • 省エネルギー
アルファステイツ与次郎シーサイドガーデン
鹿児島県鹿児島市与次郎2丁目
(23069101)
地上: 15
地下: 0
56戸 2023年10月 2025年8月 穴吹興産(株)
  • バリアフリー
オープンレジデンシア笹塚
東京都渋谷区笹塚2丁目
(23250051)
地上: 15
地下: 0
40戸 2023年8月 2025年6月 (株)オープンハウス・ディベロップメント
  • 耐久・可変
  • 予備認定

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「【フラット35】登録マンション」とは

「【フラット35】登録マンション」とは、事業者のみなさまが、マンション全体について「【フラット35】」の技術基準の適合証明書を取得する予定として、あらかじめ住宅金融支援機構にご登録いただいたマンションのことをいいます。

注1 【フラット35】登録マンションとして適合証明書を取得するマンションであっても、敷地が保留地・転貸借地のとき、敷地又は建物に買戻権が設定されているとき、その他融資を受けるに当たっての諸条件に適合しないときには、【フラット35】がご利用いただけない場合があります。

注2 物件一覧表は、「【フラット35】登録マンション」の事業者が機構に登録した情報を掲載したものです。
表示される物件の中には、既に完売した物件もございますのでご了承ください。

注3 物件一覧表は、原則として、設計段階の情報を表示しております。

注4 【フラット35】Sをご利用になるには、所定の期間内に取扱いを行う金融機関にお申し込みいただく必要がございます。
【フラット35】Sなど詳しくは、こちらをご覧ください。

注5 各物件の詳細情報については、物件名のリンクより物件のHPまたは事業者のHP等でご確認いただくか、備考欄のお問い合わせ先電話番号にてお問い合わせください。

※ 【フラット35】は第三者に賃貸する目的の物件などの投資用物件の取得資金にはご利用いただけません。