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2025年6月23日現在

1524 件中 1121〜1130件を表示

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【フラット35】S
(ZEH)
【フラット35】S
(金利Aプラン)
【フラット35】S
(金利Bプラン)
【フラット35】
維持保全型

※注)【フラット35】Sのマンションについては、一部の住戸で基準に適合しない等、表示と異なる場合があります。

※注) 【フラット35】維持保全型の「予備認定」とは、「予備認定マンション」を表しています。
【フラット35】維持保全型の「長期優良」とは、「長期優良住宅」を表しています。

物件名
物件所在地
(登録番号)

都道府県順

階数 総戸数 販売開始
(予定)
年月

昇順 降順

竣工
(予定)
年月

昇順 降順

分譲事業者名

50音順

【フラット35】S 【フラット35】
維持保全型
ZEH
金利
Aプラン
金利
Bプラン
プラウド吹田
大阪府吹田市片山町2丁目
(23095071)
地上: 8
地下: 0
104戸 2023年7月 竣工済 野村不動産(株)
  • 省エネルギー
  • 予備認定
ドレッセ新横浜
神奈川県横浜市港北区新横浜3丁目
(23304051)
地上: 10
地下: 0
63戸 2023年11月 2025年1月 東急(株)、三菱地所レジデンス(株)
  • ZEH
  • 省エネルギー
  • 省エネルギー
  • 耐久・可変
  • 予備認定
  • ※住戸によりフラット35S(金利Bプラン)の適用が異なる。
アールブラン武蔵新城テラス
神奈川県川崎市中原区上小田中2丁目
(23303051)
地上: 5
地下: 0
41戸 2023年11月 2025年2月 (株)モリモト
  • 省エネルギー
  • 予備認定
Brillia Tower 千葉
千葉県千葉市中央区富士見2丁目
(23302051)
地上: 23
地下: 1
491戸 2024年3月 2026年3月 東京建物(株)、野村不動産(株)、(株)中央住宅、ファーストコーポレーション(株)
  • 耐震
  • 耐久・可変
レーヴグランディ那覇おもろまち
沖縄県那覇市おもろまち3丁目
(23297051)
地上: 13
地下: 1
24戸 2023年4月 2024年7月 (株)ファンスタイル
  • 耐久・可変
アルファステイツ佐世保駅前
長崎県佐世保市潮見町
(23079101)
地上: 15
地下: 0
70戸 2023年10月 2025年5月 穴吹興産(株)
  • バリアフリー
ローレルアイ大和八木
奈良県橿原市内膳町1丁目
(23097071)
地上: 9
地下: 0
30戸 2024年1月 竣工済 近鉄不動産(株)
  • 耐久・可変
  • 予備認定
デュオヒルズ今池
愛知県名古屋市千種区今池5丁目
(23047061)
地上: 15
地下: 0
42戸 2023年11月 2025年2月 (株)フージャースコーポレーション
  • 耐久・可変
  • 予備認定
カルティア尾張横須賀ブライトフォート
愛知県東海市高横須賀町横狐塚
(23046061)
地上: 15
地下: 0
44戸 2023年10月 2024年11月 イワクラゴールデンホーム(株)
  • バリアフリー
  • 耐久・可変
レーヴレアリゼ美栄橋
沖縄県那覇市前島2丁目
(23295051)
地上: 12
地下: 1
22戸 2023年6月 2024年11月 (株)ファンスタイル
  • 耐久・可変

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「【フラット35】登録マンション」とは

「【フラット35】登録マンション」とは、事業者のみなさまが、マンション全体について「【フラット35】」の技術基準の適合証明書を取得する予定として、あらかじめ住宅金融支援機構にご登録いただいたマンションのことをいいます。

注1 【フラット35】登録マンションとして適合証明書を取得するマンションであっても、敷地が保留地・転貸借地のとき、敷地又は建物に買戻権が設定されているとき、その他融資を受けるに当たっての諸条件に適合しないときには、【フラット35】がご利用いただけない場合があります。

注2 物件一覧表は、「【フラット35】登録マンション」の事業者が機構に登録した情報を掲載したものです。
表示される物件の中には、既に完売した物件もございますのでご了承ください。

注3 物件一覧表は、原則として、設計段階の情報を表示しております。

注4 【フラット35】Sをご利用になるには、所定の期間内に取扱いを行う金融機関にお申し込みいただく必要がございます。
【フラット35】Sなど詳しくは、こちらをご覧ください。

注5 各物件の詳細情報については、物件名のリンクより物件のHPまたは事業者のHP等でご確認いただくか、備考欄のお問い合わせ先電話番号にてお問い合わせください。

※ 【フラット35】は第三者に賃貸する目的の物件などの投資用物件の取得資金にはご利用いただけません。